J-CKD-Database

J-CKD-DBについて

 CKD に対する有効な予防・治療戦略を立案、実施するためには、疫学研究、臨床研究を実施し、得られたエビデンスに基づく治療指針(ガイドライン)の策定および改訂と普及、医療の質向上と均霑化の推進が必要となる。これまで日本腎臓学会が構築してきた腎臓病総合レジストリーの課題を補完すると同時に、今後、予後調査等の縦断研究も可能にしうる新規の全国規模の包括的CKD 臨床効果情報DB を構築することを目的とする。
 厚生労働省は平成26 年度補正予算において、医療の質の向上や、費用対効果を踏まえた良質な診療方法の選択に資する、臨床効果データベース整備事業を実施することとし、これに当たり本事業を実施する団体として日本腎臓学会が採択された。従って、本研究は厚生労働省「臨床効果データベース整備事業」及び、「臨床研究等ICT基盤構築兼・人工知能実装研究事業」として実施するものである。

トピックス

2020年10月07日



PLoS One誌に論文が掲載されました。

"Prevalence of anemia in patients with chronic kidney disease in Japan: A nationwide, cross-sectional cohort study using data from the Japan Chronic Kidney Disease Database (J-CKD-DB)", Sofue T et al.,Scientific Reports, 20 Jul 2020, 
論文 DOI:10.1371/joumal.pone.0236132

2020年05月11日



Scientific Reports誌に論文が掲載されました。

"J-CKD-DB: a nationwide multicentre electronic health record-based chronic kidney disease database
in Japan.
", N. Nakagawa et al., Scientific Reports, 30 April 2020,
論文 DOI: 10.1038/s41598-020-64123-z.

2019年03月26日



2019年03月26日現在
15施設 148,183件の症例データがJ-CKD-DBデータベースへ登録されました。

2018年10月19日



2018年10月19日現在
14施設 136,876件の症例データがJ-CKD-DBデータベースへ登録されました。

2017年12月08日



2017年12月08日現在
10施設 91,861件の症例データがJ-CKD-DBデータベースへ登録されました。
J-CKD-DB事務局職員 福島が2017年11月1日付で医療情報技師に承認されました。

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